求人広告で人材を募集する際、

応募条件（経験や資格の有無）によっては、

応募が発生する確率が一気に下がるかもしれないことをご存知ですか？

例えば、「大卒以上」にすると、成人人口の約半分が対象外となります。

さらに「PCスキルがある人」を付け加えると、20％に減少。

条件が多いほど、応募資格を満たす求職者は減り、応募母数もダウンします。

ちなみに、総務省の調査資料（令和4年）によると、

「ファイルのコピーや、文字や図表のコピー・貼り付け」ができる人は20〜50代で平均78.4％。

「プリンタやカメラなどの機器を接続できる」は20〜50代で平均63.5％。

スマホやタブレットの普及により、日常生活でパソコンを使う機会が

減少しているのも事実です。Z世代の”パソコン離れ”なども耳にしますが、

このパソコン離れの背景には、スマートフォンやタブレットの普及に加え、

若者のライフスタイルの変化や、クラウドサービスの発展などが挙げられます。

特に、SNSや動画プラットフォームなどのサービスをスマホで利用することが一般的になり、
パソコンを使用する機会が減少していると考えられます。

このことを踏まえると、求人募集の応募条件についても見直す必要があるかもしれません。
特にZ世代の若者たちにとって、厳しい条件や高度なスキル要件は敷居が高く、
応募をためらう原因となるかもしれません。
求人募集側も、求職者の能力やポテンシャルを見極める一方で、
柔軟性を持った条件設定が求められるかもしれません。

今後は、Z世代のライフスタイルやニーズに合わせた、
より柔軟な求人募集のアプローチが求められるでしょう。
そのためにも、求人募集の応募条件については、適切なバランスを保ちつつ、
可能な限り広い層の人材にチャンスを提供することが重要になってくるでしょう。